生鮮食品の機能性表示食品に関する一般消費者アンケートの結果を論文にて発表

株式会社オルトメディコ (東京都文京区 代表取締役 社長 山本和雄) は、地域の農畜水産物の新たな付加価値の創出を支援するためのプロジェクト (日本の農業元気化プロジェクト) の一環として、生鮮食品の機能性表示食品に関する一般消費者アンケートの結果を論文にて発表しました (2023年11月28日  )。

【生鮮食品の機能性表示食品の認知度を調べたインターネット調査】
2023年5月10日  ～2023年6月20日  にかけて、株式会社オルトメディコが運営するモニター募集サイト「Goトーロク」を利用し、生鮮食品を中心とした機能性表示食品の認知度およびニーズの調査に関するアンケートを実施し、アンケートの結果を論文として公表しました。1007名の方に回答いただき、その結果、機能性表示食品に対する認知度は8割程度まであったものの、生鮮食品の機能性表示食品を店頭で見たことがある人・購入したことがある人は現状少ないことが明らかとなり、生鮮食品の機能性表示食品の市場拡大には、消費者の不安や疑問を解消するための適切なプロモーションが必要であること考えられました。生鮮食品での届出を考えられている方にとって重要な知見を与えられるものとなっておりますので、是非ご一読ください。以下のURLから論文の詳細をご覧いただけます。

《タイトル》 日本における生鮮食品の機能性表示食品の認知度と利用のギャップ: 消費者の嗜好と安全性の懸念に関する詳細なインターネット調査
《著者》 鈴木直子1), 野田和彦1), 村上沙織1), 波多野絵梨1), 中村駿一1), 髙橋徳行1), 平田夕夏1), 馬場亜沙美1), 山本和雄1)
1) 株式会社オルトメディコ
《書誌情報》 New Food Industry 2023; 65 (12): 681-691
https://www.orthomedico.jp/pdf/paper/nfi_65_681-691.pdf

【日本の農業元気化プロジェクトの概要】
近年、人々の健康意識の向上により、食品の機能性に対する期待が高まっています。そのため、食品関連企業では、他製品との差別化が図れ、消費者からより選ばれる製品となることが期待される機能性表示食品に注目が集まっています。これにより、機能性表示食品の総届出件数は順調に伸びていますが、生鮮食品での届出件数は伸び悩んでおり、考えられる理由として以下の点が挙げられます。

① 生産者個人にとって、行政に届出する制度のハードルが高い。
② 機能性表示食品の一般認知度が低い。

そこで、オルトメディコでは、数々の届出経験にて培ったノウハウを活かして、農畜水産物における機能性表示食品の届出を考えている生産者・地方自治体の皆様をサポートしていきたいと考えております。

以下にサポート内容をご紹介します。
① 届出資料作成の代行
② 安全性・機能性の科学的根拠に関する専門知識のサポート
③ 規格化・分析に関するアドバイス
※もちろん上記以外のサポートも可能ですので、ご不明点がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

※機能性表示食品の概要
2015年に「機能性表示食品制度」が開始され、安全性と機能性の科学的根拠をもとに、事業者の責任において、食品に機能性を表示することが可能となりました。本制度は、国民の健康維持・増進という厚生、保健施策のみならず、産業振興、競争力強化施策としても期待されます。生鮮食品もその対象であり、既に様々な機能性を表示した食品が存在します。
オルトメディコでは、臨床試験および文献の調査・検討によって食品の安全性・機能性を評価し、機能性表示食品化を支援する事業を展開しております。

【サイトリンク】
・株式会社オルトメディコ
https://www.orthomedico.jp/
・日本の農業元気化プロジェクト
https://www.orthomedico.jp/research-project/energy_projects.html


株式会社オルトメディコ
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