2022年11月11日(金)  - 企業向け統合型サイバーセキュリティソリューション(ネットワークセキュリティ/セキュアWi-Fi/多要素認証/エンドポイントセキュリティ)のグローバルリーダーであるWatchGuard(R)Technologiesの日本法人、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表執行役員社長 谷口 忠彦、以下ウォッチガード)は、GigaOmの最新のRadar Reportにおいて、エンドポイント検知/レスポンス(EDR)市場でウォッチガードがリーダーの評価を獲得したと発表しました。GigaOmは、ウォッチガードを「アウトパフォーマー(性能的に優れている)」として分類しており、「自社のEDRソリューションを急速に革新している」、また、「この分野で大企業と中小企業の両方から評価される機能を提供している」と述べています。

レポートではウォッチガードの高機能エンドポイント保護/検知/レスポンス(EPDR)ソリューションを評価しています。EPDRには、エンドポイント保護(EPP)とエンドポイント検知/レスポンス(EDR)が含まれており、巧妙なサイバー脅威に対する包括的な保護機能を提供します。ウォッチガードの高機能EPDRは、継続的な監視、検知、および全ての活動を分類し、コンピュータ、サーバ、そしてプロセス上の異常な振舞いを検知・防御しつつ、新たなハッキングおよび回避テクニックに対してセキュリティチームにプロアクティブに警告を発信します。

ウォッチガードのチーフプロダクトオフィサー、Andrew Young(アンドリュー・ヤング)は次のように述べています。「今回の評価は、当社がEDR市場にもたらす能力と価値を証明する素晴らしい結果だと思います。高度なエンドポイントセキュリティ機能は、分散環境を持つ最先端の企業にとってなくてはならないものであり、ウォッチガードのUnified Security Platform® (統合型セキュリティプラットフォーム)アーキテクチャのコアコンポーネントになっています。ウォッチガードは、MSPが導入・管理しやすいエンタープライズグレードのサイバーセキュリティソリューションを提供するため、日々努力しています。」

GigaOmは、ウォッチガードの高機能EPDRを「非常によくまとまった有能な」ソリューションであるとし、ゼロトラストアプリケーションサービスを通じて未知のアプリケーションを識別する能力を差別化要因として挙げています。WatchGuard Advanced EPDRは、最も幅広いエンドポイント保護テクノロジー(EPP)と自動検知/レスポンス(EDR)機能を兼ね備えています。また、ウォッチガードのエキスパートが管理する2つのサービスが、ソリューションの機能として提供されています。ゼロトラストアプリケーションサービスは、デフォルトでプロセスの100%を分類し、信頼できると認定されるまで実行を拒否します。そして脅威ハンティングサービスでは、テレメトリから収集した全てのデータを自動的に処理し、攻撃の指標(IOA)を特定します。

GigaOmはその他以下の機能を評価しています。

• Osqueryとの連携による、迅速なフォレンジックによる証拠収集と尋問
• Runbook管理のためのJupyter Notebookとの統合
• 感染した可能性のあるエンドポイントをリモートで隔離し、詳細に評価

さらにGigaOmは、ウォッチガードの高機能EPDRには、他のベンダーでは別途ライセンスが必要になることが多いマネージド脅威ハンティングが含まれていると指摘しています。これは、自社で脅威ハンティングを行うためのリソースや専門知識を持たない小規模な組織にとっては特に重要な機能です。

レポート全文は以下よりお読みいただけます。
https://research.gigaom.com/reprint/gigaom-radar-for-endpoint-detection-and-response-watchguard/(英語)

エンドポイント製品/ソリューションに関する詳細はこちらをご覧下さい。
https://www.watchguard.co.jp/products/watchguard-endpoint-security

【WatchGuard Technologiesについて】
WatchGuard(R)Technologies, Inc.は、統合型サイバーセキュリティにおけるグローバルリーダーです。ウォッチガードのUnified Security Platform(TM)(統合型セキュリティプラットフォーム)は、マネージドサービスプロバイダー向けに独自に設計されており、世界トップクラスのセキュリティを提供することで、ビジネスのスケールとスピード、および運用効率の向上に貢献しています。17,000社を超えるセキュリティのリセラーやサービスプロバイダと提携しており、25万社以上の顧客を保護しています。ウォッチガードの実績豊富な製品とサービスは、ネットワークセキュリティとインテリジェンス、高度なエンドポイント保護、多要素認証、セキュアWi-Fiで構成されています。これらの製品では、包括的なセキュリティ、ナレッジの共有、明快さと制御、運用の整合性、自動化という、セキュリティプラットフォームに不可欠な5つの要素を提供しています。同社はワシントン州シアトルに本社を置き、北米、欧州、アジア太平洋地域、ラテンアメリカにオフィスを構えています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多彩なパートナーを通じて、国内で拡大する多様なセキュリティニーズに応えるソリューションを提供しています。詳細はhttps://www.watchguard.co.jpをご覧下さい。

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SecplicityJP: https://www.watchguard.co.jp/security-news

WatchGuardは、WatchGuard Technologies, Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。

【本プレスリリースに関するお問合せ】
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社
〒106-0041
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URL: https://www.watchguard.co.jp

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ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社

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