自然エネルギー100%の社会を目指す、そんな意識を共有して未来へ一歩を踏み出す「自然エネルギーシンポジウム in Kochi」が10月9日(土)、10日(日)の2日間にわたり高知工科大学講堂で開催されました。

 自然エネルギーとは、太陽光・太陽熱・風力・水力・バイオマス(生物資源)・地熱など自然に存在するエネルギーをうまく取り出して人間活動に賢く利用して行くことで、世界的にはすでに爆発的な拡大期に入り、「第二の産業革命」と言われています。

 この分野における第一人者である飯田哲也さんをはじめ、日本を代表する講師陣が高知に集結、二度とはない豪華な顔合わせでのシンポジウムが実現しました。

 その貴重な記録であるシンポジウムDVDを全国の自然エネルギーを学ばれたい皆さまにお届けいたします。

10月9日(土)分 DVD2枚組 1,500円
現状とこれから-環境・自然エネルギー政策編-
Disc1 基調講演
「グリーン・イノベーションと日本の戦略」安井至氏
「地域からの自然エネルギー革命」飯田哲也氏
Disc2 パネルディスカッション
 坂本東男氏、安井至氏、飯田哲也氏、矢野富夫氏
Disc1 約120分 Disc2 約90分

10月10日(日) DVD2枚組 1,500円
市民風車-環境・自然エネルギー実践編-
Disc1 基調講演
「市民風車誕生 ~その役割と可能性」鈴木亨氏
「市民風車わんずをきっかけとした地域活性化」三上亨氏
Disc1 約120分 Disc2 約90分

☆お申し込み先

みるきぃ代表 溝渕卓生(みぞぶちたくお)

※Eメールにて 氏名・住所・携帯電話番号・Eメールアドレス(PC)・ご希望のDVDと数をお知らせください。代金振込先の銀行口座と金額をご連絡いたします。ご入金確認後の発送となります。送料は160円を申し受けます。

☆講師の皆さまのご紹介

素晴らしい今回の講師陣をご紹介いたします。

安井至氏 東京大学名誉教授
10月9日基調講演+パネルディスカッション

 材料科学がご専門で、環境科学全般に造詣が深く、現在は独立行政法人製品評価技術基盤機構の理事長を務められています。一方で、ホームページ「市民のための環境学ガイド」は675万アクセスを集め、環境学の考え方を広く市民に伝えられています。

飯田哲也氏 環境エネルギー政策研究所所長
10月9日基調講演+パネルディスカッション

 自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、先進的かつ現実的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府および東京都など地方自治体のエネルギー政策に大きな影響力を与えていらっしゃいます。

矢野富夫氏 梼原町町長
10月9日パネルディスカッション

 昭和48年4月1日に梼原町役場に入庁され、産業建設課長、総務課長などの要職を経て平成13年に退職、同年8月に梼原町助役に就任されました。そして平成21年12月21日より梼原町町長として環境行政に先頭を切って取り組まれています。

坂本東男氏 高知工科大学名誉教授
10月9日・10日コーディネータ

 住友金属工業に勤められた後、スタンフォード大学、ワシントン大学を経て平成9年に本日の会場となっております高知工科大学教授に就任されました。現在は高知工科大学名誉教授および株式会社エコロギー四万十相談役として、地域振興や自然エネルギーの普及に貢献されています。

鈴木亨氏 北海道グリーンファンド事務局長
10月10日基調講演+パネルディスカッション

 誰でも無理なく地球環境の保全に貢献できる「グリーン電気料金制度」を開始し日本初の市民出資型の風力発電事業を実施されているとともに、市民風車のパイオニアとして、各地の取り組みを支援されています。2001年には株式会社市民風力発電、2003年には株式会社自然エネルギー市民ファンド設立し代表取締役を兼務されています。

三上亨氏 グリーンエネルギー青森事務局長
10月10日基調講演+パネルディスカッション

 2003年2月  、グリーンエネルギー青森事務局長として、市民出資1億8000万円を集めて青森県鯵ヶ沢町(あじがさわまち)に市民風力発電所を建設されました。現在、青森コミュニティビジネス研究所所長、市民自然エネルギー株式会社代表取締役、青森県地球温暖化防止推進協議会委員等を務められています。

中島恵理氏 環境省所属
10月10日パネルディスカッション

 1995年に京都大学法学部卒業後、環境庁に入庁され、2000年にケンブリッジ大学土地経済学部修士課程卒業、2001年にオックスフォード大学環境変化・管理学科修士課程を卒業されました。その後、地球温暖化対策課係長、地球環境局総務課課長補佐、2003年より経済産業省資源エネルギー庁新エネルギー対策課課長補佐としてRPS法や新エネルギー産業ビジョン、風力発電系統連携対策などに関わられました。

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