2026/02/20 14:13
情報・通信
株式会社JMC（本社：東京都港区、代表取締役社長：松田憲明、以下JMC）は、「学校教育×バーチャルの可能性」をテーマに探究活動を行う茨城県立勝田中等教育学校の生徒（5年次）1名からの依頼を受け、企業訪問を実施しました。今回の訪問は、教育現場へのメタバース導入における実務上の知見や課題を、民間企業の視点から学ぶことを目的としています。
同生徒は現在、「メタバース上の学校づくり」などを通して、不登校児童・生徒における学校支援の在り方を探求しています。当日は、JMCの担当者との対談を通じ、具体的な活用事例や導入時の課題、教育現場の未来について活発な意見交換が行われました。
教育現場におけるメタバース活用の意義と課題
意見交換の中で、JMCからは東京都バーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）などの事例を引き合いに、不登校支援におけるメタバース活用の運用面での実践的なエピソードを共有しました。対談では、不登校の児童・生徒にとって「居場所や学びの選択肢が増えたこと」の重要性を改めて確認し合いました。生徒からは、デジタル化により利便性が向上した一方で、デジタルとリアルの「ハイブリッド」な活用の重要性や、個々の児童・生徒が自分に合った学びの場を見つけられる環境づくりの大切さについて意見が述べられました。
さらに、導入時の課題についても深く掘り下げました。学校・家庭・適応指導教室といった異なる環境で利用可能にするためのノウハウや、運営体制の構築、周囲の理解を得るための工夫など、先駆的な取り組みならではの知見について共有し、意見交換を行いました。
東京都VLPとは
東京都VLPは、東京都が不登校の児童・生徒や日本語支援が必要な児童・生徒に対して3Dメタバースを活用して、新しい居場所・学びの場を提供する事業です。2023年度に9自治体等で運用がスタートし、2025年度は34自治体等に拡大しました。
JMCは事業プロモーターとして、大日本印刷株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：北島義斉）、レノボ・ジャパン合同会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜山太郎）と連携し、事業を推進しています。
事業の詳細については、3Dメタバースを活用した不登校支援をご覧ください。
JMCは、教育現場や次世代を担う皆さまとの対話を大切にし、ICTの力で教育課題の解決を支援してまいります。
会社概要
・社名：株式会社JMC
・本社：東京都港区浜松町1-30-5 浜松町スクエア
・代表取締役社長 松田 憲明
・コーポレートサイト：
https://www.jmc-edu.co.jp/
・学校情報セキュリティお役立ちWeb：ISEN「今日もワンステップ！」
https://school-security.jp/
・事業内容：
学校教育市場における各教育機関に対する教育のIT化推進事業
製品・サービスの開発・販売事業
先生のお悩みを解決する Google Workspace for Education のアドオンツール「RESOLTE（リゾルテ）」
学校と家庭をつなぐデジタル連絡帳「ほっとのーと」
教育専用クラウド「and.T®（アンドティ）」
学校情報セキュリティ支援ツール「Hardlockey®（ハードロッキー）」
お問い合わせ先
株式会社JMC 広報窓口
TEL：
e-mail：
2026年2月20日（金）
同生徒は現在、「メタバース上の学校づくり」などを通して、不登校児童・生徒における学校支援の在り方を探求しています。当日は、JMCの担当者との対談を通じ、具体的な活用事例や導入時の課題、教育現場の未来について活発な意見交換が行われました。
教育現場におけるメタバース活用の意義と課題
意見交換の中で、JMCからは東京都バーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）などの事例を引き合いに、不登校支援におけるメタバース活用の運用面での実践的なエピソードを共有しました。対談では、不登校の児童・生徒にとって「居場所や学びの選択肢が増えたこと」の重要性を改めて確認し合いました。生徒からは、デジタル化により利便性が向上した一方で、デジタルとリアルの「ハイブリッド」な活用の重要性や、個々の児童・生徒が自分に合った学びの場を見つけられる環境づくりの大切さについて意見が述べられました。
さらに、導入時の課題についても深く掘り下げました。学校・家庭・適応指導教室といった異なる環境で利用可能にするためのノウハウや、運営体制の構築、周囲の理解を得るための工夫など、先駆的な取り組みならではの知見について共有し、意見交換を行いました。
東京都VLPとは
東京都VLPは、東京都が不登校の児童・生徒や日本語支援が必要な児童・生徒に対して3Dメタバースを活用して、新しい居場所・学びの場を提供する事業です。2023年度に9自治体等で運用がスタートし、2025年度は34自治体等に拡大しました。
JMCは事業プロモーターとして、大日本印刷株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：北島義斉）、レノボ・ジャパン合同会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜山太郎）と連携し、事業を推進しています。
事業の詳細については、3Dメタバースを活用した不登校支援をご覧ください。
JMCは、教育現場や次世代を担う皆さまとの対話を大切にし、ICTの力で教育課題の解決を支援してまいります。
会社概要
・社名：株式会社JMC
・本社：東京都港区浜松町1-30-5 浜松町スクエア
・代表取締役社長 松田 憲明
・コーポレートサイト：
https://www.jmc-edu.co.jp/
・学校情報セキュリティお役立ちWeb：ISEN「今日もワンステップ！」
https://school-security.jp/
・事業内容：
学校教育市場における各教育機関に対する教育のIT化推進事業
製品・サービスの開発・販売事業
先生のお悩みを解決する Google Workspace for Education のアドオンツール「RESOLTE（リゾルテ）」
学校と家庭をつなぐデジタル連絡帳「ほっとのーと」
教育専用クラウド「and.T®（アンドティ）」
学校情報セキュリティ支援ツール「Hardlockey®（ハードロッキー）」
お問い合わせ先
株式会社JMC 広報窓口
TEL：
e-mail：
2026年2月20日（金）
