報道関係者各位

平成23年3月31日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「クラウド白書2010年版(10月改訂版)」を販売開始

~先進クラウド/仮想化の研究開発、ベンダー/製品化動向、ソリューション、
課題を多角度で立体検証~
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役
社長 五十嵐幹 東京都中央区)は、リサーチ・コンサルティング活動を行う
ストラテジック・リサーチ(代表取締役 森田 進 東京都千代田区)が提供
する「クラウド白書2010年版(10月改訂版)」を販売開始しました。

詳細URL:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=505

本日お届け可能 「ダウンロード販売」
詳細URL:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=506


■■ 商品概要 ■■

厳しさ増す事業環境の中、クラウド・コンピューティング、クラウド・サー
ビスの取り組みが官民共に積極化し、「クラウド」の普及が国内外で加速度的
に進んでいる。
クラウドに注目が高まった要因には、「ITサービスの調達コスト、運用管理コ
ストの削減圧力」、「環境変化に対応できる効率的なITアウトソーシングの模
索」が作用していると考えられるが、一方では、SaaS、PaaS、IaaSに係る新し
い動きに見られるように、データセンター変容、ブロードバンド普及、クライ
アント機器多様化を背景に「サービス環境の進化」が着実に進展していること
を示している。
企業にとってクラウド時代の到来はIT資産の所有・所在そのものを根底から見
直す契機となり、企業システムのあるべきモデルを実現するうえで不可欠なテ
ーマとなっている。また、ソフトウエア・ベンダー、サービスプロバイダ、シ
ステムインテグレータはじめ情報産業全体のビジネスモデルに大きな影響を与
えつつあり、クラウド時代にふさわしいビジネスモデルの構築が急がれている。

本調査報告書は国内外の公開資料・統計・ジャーナル資料等をもとに集大成し
た本邦初のクラウド白書である。IT産業の構造的な変革とクラウドの位置づけ
クラウドの普及・利用促進策とその課題、クラウドの主要パターン別分析、市
場・業界動向、今後のシナリオ予測、クラウド向けサービス及びアプリケーシ
ョン開発の動向・課題、標準化・相互運用性問題、導入事例及びサービスの応
用例、クラウドサービス・ベンダーのビジネス特性等について包括的・網羅的
に解説・分析したものである。当白書はクラウドビジネスに関連する企業各位
にとどまらず、ITに関わるすべての組織・団体・研究者の基礎資料として活用
できる密度の高い内容となっている。

(※ 本白書は、「電子政府・電子自治体白書」、「eラーニング白書」、「産
学官連携白書」、「XML/Webサービス白書」、「ASP・SaaS白書」、「SOA白書」
など多くの調査報告書、「エンタープライズ・コンピューティング」、「TCO-
IT投資のプランニングと戦略的マネジメント-」、「新たなビジネスモデルの
覇者ASP」、「次世代ウェブ~Web3.0概説」などの書籍監修、国際カンファラン
スのコーディネーション及び議長実績、その他「クラウド」に関する調査・啓
蒙活動をリードしてきたストラテジック・リサーチ編纂によるもの。本調査報
告書シリーズは官庁および行政組織、企業、コンサルティングファーム、シン
クタンク、全国の国立大学法人、産学連携組織に多数納入・予約受注実績があ
ります。)


■■ 資料目次 ■■



第1章 産業構造の変化と”クラウド”

1-1 社会経済システムのパラダイム変化
1-2 クラウドがもたらす社会経済システムへの影響
1-3 事業の業際化、ITサービス化の進展に伴うIT再編成
1-4 企業システム、企業の情報システムをめぐる潮流変化
1-5 クラウド化する世界、クラウド化するIT企業

第2章 クラウド概説

2-1 クラウドの概念
2-2 クラウドの定義
2-3 クラウドの価値
2-4 クラウドの構成要素
2-5 クラウドの市場規模
2-6 企業インフラの拡張パターンとクラウドの実装
2-7 クラウドがもたらす効用と懸念事項(メリット、リスク要因)

第3章 クラウド・サービスのパターン別分析

3-1 クラウド・サービスの分化・発展
3-2 SaaSの特徴・現状・課題
3-3 PaaSの特徴・現状・課題
3-4 IaaSの特徴・現状・課題
3-5 SaaS、PaaS、IaaSの相互関連
3-6 PaaSの拡張とPaaSサービス・プロバイダーの変容
3-7 クラウドの概念拡大と相互の棲み分け
3-8 クラウド2.0を後押しするNGN/ソーシャル・クラウドの潮流

第4章 クラウド関連技術政策、産業育成の施策状況

4-1 国際的に巻き起こるクラウド政策議論
4-2 我が国のクラウド関連政策の方向性
4-3 経済産業省のクラウド・コンピューティング関連施策
4-4 総務省のクラウド・コンピューティング関連施策
4-5 中小企業・小規模企業の競争力強化を目的とした施策

第5章 クラウド関連市場と今後のシナリオ

5-1 クラウド関連市場の概況
5-2 国内IT投資動向とクラウド導入意向
5-3 クラウドを巡る業界及び市場再編動向
5-4 クラウドへの移行を促す市場要因
5-5 国内クラウド市場規模予測

第6章 SaaS拡張を促進するクラウド

6-1 SaaSの定義・概念の広がり
6-2 SaaSビジネスが伸張してきた背景
6-3 イノベーションのジレンマ論とSaaS
6-4 SaaSアーキテクチャの成熟
6-5 SaaS 2.0を後押しする仮想化技術
6-6 SaaS 2.0のシナリオ

第7章 PaaS/IaaSビジネスの現況と近未来シナリオ

7-1 PaaSの拡張とPaaSサービス・プロバイダーの変容
7-2 主要PaaSサービス・プロバイダーの動向
7-3 IaaSの拡張とデータセンタービジネスの変容
7-4 主要IaaSサービス・プロバイダーの動向

第8章 クラウド型ストレージサービスの新たな展開

8-1 ストレージ技術の拡張とストレージ/バックアップ・サービスの変容
8-2 企業向けバックアップサービスの新たな展開

第9章 クラウドを支える技術体系・技術思想

9-1 クラウドを支える技術
9-2 クラウドを契機に発展を遂げるアーキテクチャ思想
9-3 プライベート・クラウドとパブリック・クラウドの共進化
9-4 並列性・ヘテロ化とクラウド
9-5 制約条件の理論(TOC)とクラウド

第10章 クラウドの標準化・相互運用性問題

10-1 オープン化の流れとクラウドの相互接続性の確保
10-2 海外のクラウド関連業界団体の動き
10-3 諸団体の概要・ベストプラクティスの共有
10-4 国内業界団体などの動き
10-5 DMTF(IT管理標準化団体)によるオープンなクラウド管理仕様
10-6 標準化が進む“事業継続”の国際規格
10-7 産学官連携型「クラウド・コンソーシアム」の提唱

第11章 クラウドが孕む課題と克服策

11-1 クラウド標準化を巡る課題
11-2 パフォーマンス上の課題
11-3 クラウドの投資対効果に対する懸念
11-4 クラウドの信頼性・透明性に関する懸念
11-5 プライバシー、セキュリティ上の課題
11-6 今後のシナリオ

第12章 クラウドがシステム・インテグレータに与える影響

12-1 クラウド・コンピューティングがIT業界に与えるインパクト
12-2 アプリケーション開発フレームワーク、実装手法への影響
12-3 クラウドの展開とビジネスチャンス

第13章 クラウドが企業に与える影響

13-1 企業及び企業のIT部門の“クラウド”に対する認識
13-2 クラウド時代にふさわしい企業情報システムとは
13-3 企業のITガバナンスとクラウドコンピューティング
13-4 シェアードサービス・インフラとしてのクラウド
13-5 クラウドとBCP(事業継続計画)
13-6 中小企業におけるクラウドの位置づけと活用法

第14章 クラウドが行政機関・行政サービスに与える影響

14-1 ガバメント・クラウド概説
14-2 ガバメント・クラウドを巡る米国政府の動向
14-3 政府機関・行政組織におけるクラウド・サービスの利用
14-4 「霞が関クラウド」構想とその持つ意味
14-5 自治体のクラウド・サービス導入・活用動向概説
14-6 仮想化技術によるディザスタ・リカバリ
14-7 関連の実証実験の動き

第15章 クラウド時代のソフトウエア開発・システム運用管理

15-1 クラウド環境とソフトウェア開発・保守運用体制
15-2 クラウドとアプリケーション開発
15-3 ソフトウェアファクトリとクラウドサービス
15-4 クラウド指向アプリケーション設計に求められる要件
15-5 クラウド化で重要性を増す運用管理
15-6 クラウド環境の運用を支えるソリューション群

第16章 クラウドとSOA/ITガバナンス

16-1 相互補完関係にあるSOA/ITガバナンス/クラウド
16-2 SOAに必要とされている条件と技術的基盤
16-3 サービス分散・連携の全体最適アプローチとSOA
16-4 クラウド、SOA、ITILの融合
16-5 IT部門とユーザー部門の共同体制構築
16-6 クラウドを機に求められるITガバナンス能力

第17章 仮想化技術の進化とクラウド

17-1 クラウド・コンピューティングと仮想化の技術体系
17-2 仮想化の実用的定義と学術的定義
17-3 クラウドにおけるプラットフォーム仮想化の手法
17-4 仮想マシンソフトウェア(Xen)とクラウドの進化
17-5 OSの仮想化技術の新展開とクラウド
17-6 アプリケーション仮想化とストリーミング技術
17-7 仮想化で直面する課題
17-8 仮想化が生む新たなクラウド・イノベーションの可能性

第18章 クラウドとITIL/SLA

18-1 クラウドとSOA、ITILの融合
18-2 ITILに則ったITサービスの標準化
18-3 クラウド・サービスのSLA契約とチェック・ポイント
18-4 パブリック・クラウド・サービスにおけるSLAガイドライン
18-5 クラウド・サービスとコンプライアンス対策

第19章 クラウド実現を支えるセキュリティの課題

19-1 セキュリティを取り巻く動向とクラウド
19-2 クラウドの弱点 セキュリティ課題の克服
19-3 クラウドとシングル・サインオン・ソリューション
19-4 クラウド・セキュリティのベスト・プラクティス
19-5 セキュアなクラウド・コンピューティングの普及・指針・ビジョン

第20章 クラウドと内部統制・アイデンティティ管理

20-1 リスク管理と内部統制を支えるIT基盤
20-2 クラウドによるJ-SOX対応の課題
20-3 クラウドと内部統制監査およびSAS70
20-4 セキュリティ・ポリシーと権限管理の連動
20-5 ITILベースの統合運用管理ソフトの活用

第21章 クラウドとICT投資/TCO

21-1 クラウド指向TCOの傾向と対策
21-2 企業活動の「見える化」、「測れる化」とクラウド活用
21-3 TCOの見える化・透明化

第22章 クラウドサービス・ベンダーのビジネス特性と課題

22-1 クラウドシフトを加速するベンダー各社、SI業界
22-2 クラウドサービス・ベンダーのタイプ別特性
22-3 クラウドと産学連携
22-4 互換性・ベンダー・ロックイン問題
22-5 主要ベンダー間の協調・提携関係構築とエコシステムの可能性
22-6 相互運用性を目指すOpen Cloud Manifestoの公開

第23章 主要ベンダー、注目ベンダーの動向 [1]

23-1 ベンダー動向総評

23-2 Googleが進めるクラウド戦略
-Google App Engine(GAE)/Google Apps
-SaaS-PPT(個人情報管理ツール)に主力を置き出したGoogle
-クラウド・ベースのメッセージングサービス

23-3 Amazonが進めるクラウド戦略
-Amazonのクラウドサービスメニュー
-アマゾンの物流向けクラウド・サービス

23-4 マイクロソフトが進めるクラウド戦略
-マイクロソフトが推進する「ソフトウェア+サービス」戦略
-Azureに賭けるマイクロソフトのクラウド戦略

23-5 IBMが推進するクラウド・コンピューティング戦略
-「ダイナミック・インフラストラクチャー」構想とクラウド・コンピューテ
ィングbr>   -日本IBMのクラウド専門組織「Team Cloud」の動向

23-6 Salesforceが進めるクラウド戦略
-実績をバックにクラウドに攻勢をかけるセールスフォース
-クラウド型サイト構築・運用サービス「Force.com Sites」

23-7 NetSuiteの進めるクラウド戦略
-業種特化型の開発コミュニティを推進
-統合型SaaSのコア要素を固めるNetSuite

23-8 VMware/EMCが進めるクラウド戦略

第24章 主要ベンダー、注目ベンダーの動向[2]

24-1 サン・マイクロシステムズのクラウド戦略
24-2 ヒューレット・パッカードのクラウド戦略
24-3 デルのクラウド戦略
24-4 インテルのクラウド戦略
24-5 シスコ・システムズのクラウド戦略
24-6 レッドハットのクラウド戦略
24-7 アカマイ・テクノロジーズのクラウド戦略
24-8 ベンダー、メーカー、プロバイダーの共同プロジェクト

第25章 国内大手ベンダー各社が進めるクラウドビジネス

25-1 国内大手ベンダーのクラウド参入概況
25-2 NEC
25-3 富士通
25-4 日立製作所
25-5 新日鉄ソリューションズ
25-6 日本ユニシス
25-7 IIJグループ

付章A クラウド/クラウド関連リソース

A.1 クラウド関連標準化団体(海外)
A.2 主なクラウド関連団体(国内)
A.3 クラウド関連調査会社・団体
A.4 クラウド関連学術研究・研究開発組織
A.5 クラウド専門家/クラウド研究者/クラウド関連キーパーソン
A.6 クラウド関連カンファランス/イベント運営団体
A.7 クラウド関連コンサルティング・サービス
A.8 クラウド関連教育組織/eラーニングサービス
A.9 参考文献・参考資料
A.10 参考Webサイト

付章B クラウドのソフトウエア及びアプリケーション開発関連リソース

B.1 インターネット・データセンター標準化仕様・標準化組織Webサイト
B.2 ITサービスマネジメント標準化仕様・標準化組織Webサイト
B.3 ITサービスマネジメント関連参考書籍
B.4 ITサービスマネジメント関連リソースWebサイト
B.5 ITガバナンス関連団体Webサイト
B.6 ITガバナンス関連リソースWebサイト
B.7 SOA関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.8 EA(エンタープライズアーキテクチャ)関連の標準化団体・関連活動のWe
bサイト
B.9 エンタープライズアーキテクチャ (EA) -アーキテクト認定機関
B.10 BPEL関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.11 BPMN関連の標準化団体・関連活動のWebサイト
B.12 ESB(エンタープライズ・サービス・バス)関連の標準化団体・関連活動
のWebサイト
B.13 クラウド関連ツール/ソフトウエア

付章C セキュリティ/サービスレベル契約/ITIL関連リソース

C.1 情報セキュリティマネジメントシステム標準化仕様・標準化組織Webサイト
C.2 クラウド向けSLAガイドライン
C.3 サービスレベル契約(SLA)関連Webサイト
C.4 ITIL関連参考書籍
C.5 ITIL関連Webサイト
C.6 プライバシーマーク標準化組織Webサイト

付章D クラウド・サービス一覧

D.1 クラウドプラットフォーム
 -クラウド基盤サービス
 -エンタープライズ・サーバ/仮想専用サーバ
 -基幹システム連携
 -PaaS及びPaaS関連
 -IaaS及びIaaS関連

D.2 基幹業務システム/基幹業務アプリケーション
 -統合基幹業務
 -ERPスイート
 -経理・会計
 -人事管理
 -税務・青色申告
 -受発注
 -B2Bビジネス・プロセス運用
 -原価管理
 -帳票/レポート作成
 -交通費・諸経費精算

D.3 CRM/顧客管理/営業支援
 -CRM
 -SFA(営業支援)/営業メール管理

D.4 オフィス・ツール/オフィスSAAS
 -オフィス・ツール
 -表計算改

D.5 コンテンツ管理/検索
 -電子ブック/地図情報/動画配信
 -コンテンツ管理
 -文書管理
 -検索/FAQ
 -携帯サイト構築

D.6 コラボレーション
 -グループウエア/ワークフロー/スケジュール管理
 -Web2.0型コミュニティサービス/SNS構築運用支援
 -Webコラボレーション
 -Web会議
 -プロジェクト管理

D.7 特定業種/業務向け
 -セミナー管理
 -不動産管理
 -環境マネジメント・化学物質管理

D.8 eラーニング
 -eラーニング
 -セキュリティ
 -セキュリティ/認証機能
 -情報トレーサビリティ
 -ログ管理
 -マルウェア対策/ファイアウォール

D.9 モバイル/メール/メッセージング
 -統合メッセージング
 -メール管理/メール配信
 -モバイル接続

D.10 ストレージ/バックアップ/各種データ管理
 -オンラインストレージサービス一覧
 -日本語非対応オンラインストレージサービス一覧
 -携帯データ管理


■■ 商品詳細 ■■

商 品 名:クラウド白書2010年版(10月改訂版)
発 刊 日:2010年10月25日  
発   行:ストラテジック・リサーチ
販   売:株式会社クロス・マーケティング
判   型:A4 / 約400ページ
頒   価:
■製本     98,700円(本体価格94,000円、消費税4,700円)
■CD-ROM    84,000円(本体価格80,000円、消費税4,000円)
■ダウンロード 84,000円(本体価格80,000円、消費税4,000円)

※製本とCD-ROMには、別途送料500円頂戴いたします。

詳細URL:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=505
DL販売用URL:http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=506


【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。

【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み
期日までに指定口座へお振込みください。

個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。


■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称:株式会社クロス・マーケティング
本社所在地:東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6F
代表者:代表取締役社長 五十嵐 幹
設立:2003年4月  
URL:http://www.cross-m.co.jp/


■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当

Tel:
Fax:
Mail:
Facebook:http://www.facebook.com/pages/Cross-Shop/164004066984033
twitter:http://twitter.com/cross_CS

……………………………………………………………………………………………
■■ 東北地方太平洋沖地震につきまして ■■

このたびの大震災により被災された皆さま、そのご家族・ご関係者の方々に
対しまして、心よりお見舞い申し上げます。

弊社の対応につきましては、ホームページに記載させて頂いております。
株式会社クロス・マーケティングHP:http://www.cross-m.co.jp/

被災地の一日も早い復興と、被災された地域の皆さまの安全とご健康を心より
お祈り申し上げます。
……………………………………………………………………………………………